保険の加入時期★学資保険の基本
学資保険を確実に貯める
学資保険の加入時期
学資保険に加入する時期について、また学資保険に入る最適な時期について述べると、できるだけ早く加入するのが理想です。
その理由として、加入時期が早ければ早いほど返戻率が高くなることが一つ。
また早く入れば月々の保険料の負担を軽減できるので、毎月の保険料の支払いが楽になるということもその要因の一つです。
現在では、なんと子供が生まれる前から加入できる学資保険もあります。
また実際の学資保険に加入している人の中では、０歳から学資保険に加入している人の割合が最も多いというデータもあります。
そうなると、子供が生まれてから学資保険について比較・検討するのでは、やや時期が遅れているといえます。
理想としては、子供が生まれる前に学資保険について学び、比較・検討し、加入するプランなどを決めて、実際に加入してしまうのが良いでしょう。
上に挙げたのはあくまで理想的なパターンですが、もし子供が生まれてから学資保険に加入するとした場合、何歳まで加入できるのでしょうか。
実は一般的に言える年齢制限というものはありません。
各保険会社やプランなどは様々ですので、一律に「何歳まで」といった規定がないのです。
大体の様子だと、子供の年齢が「０歳（もしくは生まれる前から）〜１５歳」までが学資保険の年齢制限のようですが、もちろん先の通り、保険会社やプランによって変わってきます。
ですので、学資保険に入ることを検討している場合は、プランを決めるときに年齢制限も確認することが必要です。
学資保険にかかる税金
実は、学資保険で得たお金には税金がかかります。
具体的に言うと、満期保険金と祝い金を受け取る際に税金として所得税がかかるのです。
これも考えようによっては、学資保険金のデメリットと言えるかもしれません。
普通に貯蓄していれば所得税はかかりませんからね。
また、この場合の所得税は一時所得というものなりますので、この際ですからしっかり覚えてしまいましょう。
一時所得とは、「総収入金額」から「収入を得るために支出した金額」と「特別控除額」の二つを引いた金額です。
以上の計算で求めた一時所得を半分にした部分が課税対象となります。
この課税対象になった部分が、通常の給与所得などの総所得金額に加わり、確定申告で納める税金の額の計算に関わってきます。
また「総収入金額」から「収入を得るために支出した金額」を引いた額（特別控除額）が、学資保険の場合ですと支払った保険料の値によって変わってきます。
支払った保険料が「５０万円未満の場合・・・その金額」、「５０万円を超える場合・・・５０万円」となります。
つまり、満期額資金と支払った保険料からさらに最高５０万円の特別控除が引かれた額が課税対象になるのですから、現在の利率の低さを考えると、実は一時所得に当たる部分の金額はマイナスになることが多く、一時所得０円となることが多いのです。
先ほど税金がかかることは学資保険のデメリットであると言いましたが、よっぽど大きな額を学資保険にかけない限り、そのデメリットは生じないわけです。
そういったことも学資保険を選ぶ際に計算しておくと、どの保険会社にするか比較するときの、一つのファクターにもなります。